非公式の販売予測によると、Microsoft の Surface RT と Surface Pro はタブレット市場に大きな影響を与えていない。
ブルームバーグは、マイクロソフトの販売状況に詳しい匿名の情報筋3名を引用し、これまでに約150万台のSurfaceデバイスを販売したと報じている。販売台数の内訳は、Surface RTが100万台以上、Surface Proが約40万台と報じられている。
もし正確であれば、これらの販売数は一部アナリストの予想、そしておそらくマイクロソフト自身の予想を下回るものとなるだろう。ブルームバーグの情報筋によると、マイクロソフトはSurface RTタブレットを300万台発注したと報じられており、UBSのアナリスト、ブレント・スリル氏は、12月四半期だけで200万台を販売すると予測していた。他のアナリストは販売台数をさらに下回ると予測しており、デトワイラー・フェントン氏はRTの販売台数が第4四半期に60万台に達すると予想している。
マイクロソフトは肩をすくめる
マイクロソフトはSurfaceの売上好調の必要性を軽視しており、同社自身の期待も業界アナリストほど高くないようだ。昨年7月、Windows 8の発売前、マイクロソフトCEOのスティーブ・バルマー氏は、Surfaceタブレットは発売後12ヶ月で「数百万台を販売できる可能性がある」と述べていた。今から7月にかけて売上が回復しない限り、マイクロソフトがその目標を達成する可能性は低いものの、それに近づく可能性はある。

いずれにせよ、マイクロソフトはSurfaceは売上を独占することよりも、PCメーカーにとって模範となることに重点を置いていると強調している。「Surfaceを開発できたことを大変嬉しく思っています」とバルマー氏は先月、MITテクノロジーレビューに語った。「ハードウェアとソフトウェアが統合されていることは、マイクロソフトだけでなく、Windowsエコシステム全体にとって重要だと考えています。」
問題は、PCメーカーが追随し、より魅力的なWindows 8タブレットやハイブリッドデバイスを発売せざるを得なくなるかどうかだ。サムスンやエイサーといった企業がWindows 8の売上に不満を表明し、AndroidやChrome OSといった他の選択肢に注目していることを考えると、そうした動きは見込めそうにない。むしろ、ライセンスコストの低さに惹かれる可能性もある。そうなれば、Surfaceの洗練されたハイエンドデザインとはかけ離れた、低価格のタッチスクリーンWindows 8デバイスが大量に供給されることになるだろう。